「地方に移住したら、仕事はあるんだろうか…？」。私たち夫婦も、東京から8世帯13人の集落へ移住を決めた時、この不安が一番大きかったことを覚えています。当時マーケターとして働いていた私は、地方でこのスキルがどこまで通用するのか、正直まったく読めませんでした。
この記事では、その不安に実数で向き合います。政令指定都市2社・中核市1社を渡り歩いた人物の年収推移、地方中小企業のリアル、そしてマーケタースキルを地方で活かした事例まで、YouTube動画11本とX投稿の一次情報をもとに検証しました。
検索で上位に出てくる移住系の記事を読み比べると、「仕事はあります」という結論だけで終わっているものがほとんどです。何社転職して、年収がいくら動いたのか？具体的な数字まで踏み込んだ記事にはあまり出会いませんでした。この記事では、そういった実例に踏み込んでいきます。
この記事でわかること
・「地方移住は仕事がない」という不安が思い込みなのか、自治体データで検証した結果
・地方移住後の働き方6パターンの整理（正社員転職・フルリモート・マルチワークなど）
・3回のローカル転職を経験した人物の年収がいくら動いたかの実数推移
・求人票だけではわからない、地方中小企業のリアルな内情
・マーケティングスキルが地方でどこまで通用するかの実例
・収入を下げずに転職活動を進めるための具体的なコツ
なお、この記事で紹介するYouTube動画・X投稿の事例は、あくまで個人の体験談です。統計的な平均を示すものではなく、同じ結果が誰にでも起こるとは限らない点はご留意ください。
「地方移住は仕事がない」は思い込み？自治体公式が語る実態
結論から言うと、少なくとも一定規模の地方都市では「仕事自体がない」というのは思い込みに近いです。
例えば、山口市が発信するラジオ番組「the life スパイス」では、大阪から山口へUターン転職したパーソナリティ自身が当時の心境をこう語っています。
「山口に帰ってきて仕事あるのかな、自分の能力やスキルを活かせる場所があるのかなって心配しました」（参考：YouTube「the life スパイスオンライン もっと知りたい山口の暮らし」）。
移住前の不安は、私たちにも覚えがあります。実際に番組内で山口しごとセンターの担当者が公開したデータを見ると、印象がかなり変わります。
| 指標 | 数値 | 出典 |
|---|---|---|
| 有効求人倍率（全国） | 1.15倍 | 山口市公式ラジオ番組 |
| 有効求人倍率（山口県） | 1.36倍 | 同上 |
| ジョブナビ登録企業数 | 107社 | 同上 |
| 同・求人件数 | 約300件 | 同上 |
| 就職フェア申込企業数 | 85〜125社（月次） | 同上 |
全国平均を上回る有効求人倍率は、「仕事の絶対数が少ない」というイメージだけでは説明がつきません。登録企業数107社に対し求人件数が約300件あるということは、1社あたり複数の求人枠を出している計算です。
全国の有効求人倍率は、厚生労働省が毎月公表する「一般職業紹介状況」で確認できます（出典：厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年4月分)について」）。番組内で紹介された全国1.15倍・山口県1.36倍という数字も、この統計をもとにしたものです。
もっとも、この数字には注意点もあります。番組内でしごとセンター担当者自身が「実際はもっと多くの企業が存在するが、求人サイトに登録していない企業がある」と認めている点です。
求人票に出てくる数字は、地方の雇用実態の一部でしかありません。この「登録されていない企業」の存在は、後述する求人票に載らないリアルとも関係してきます。
私自身、移住前は「地方には仕事の選択肢がほとんどないはずだ」と思い込んでいた一人です。実際に暮らしてみると、リモート求人や移住支援求人など、東京にいた頃は見えていなかった選択肢が意外と多いことに気づかされました。
@career_zoさんも同じように、地方は仕事の選択肢が少ないと思い込んでいたものの、実際に動いてみると「感じていた壁と、実際の壁は違った」と投稿しています。
@Nobu_Nakajmaさんの投稿も印象的でした。Iターン移住後、「仕事に就けない人もたくさんいる」現実を目の当たりにし、自分に仕事があることへの感謝を綴った投稿には88いいねと反応が集まっていました。
「地方に仕事はあるか？」という問いの答えは一つではありません。規模と業種次第で、数字はまったく変わってくるというのが実態です。ここから先は、実際にどんな働き方があり、どんな年収の動き方をするのかを具体的に見ていきます。
地方移住後の働き方6パターン
先に結論を言うと、地方移住後の働き方は「正社員転職」だけでなく、フルリモートやマルチワークまで含めた6パターンに分かれます。
「仕事がある」とわかったところで、次に気になるのが働き方の選択肢です。地方移住後の働き方は、大きく6パターンに整理できます。
| パターン | 概要 |
|---|---|
| ① 地元企業への転職 | 正社員として地域の企業に就職する最も一般的な形 |
| ② フルリモート勤務 | 都心企業に籍を置いたまま地方の自宅で働く |
| ③ マルチワーク・複業 | 季節ごとに異なる仕事を組み合わせる |
| ④ 地域おこし協力隊 | 任期制（多くは3年）で自治体から委嘱される |
| ⑤ 起業・フリーランス | 地方の企業支援制度を活用して独立する |
| ⑥ ハローワーク経由の転職 | 地域特化求人・職業訓練を活用する |
このうち、あまり知られていないのが③のマルチワークです。福井県若狭町では、季節ごとに異なる仕事を組み合わせる働き方が制度化されています。
春は観光施設の接客、夏はキャンプ場の運営サポート、秋冬は特産品の販売や地元企業のオフィス業務。若狭ワーク&ライフ協同組合が住民の希望を聞き取り、地域の事業所とマッチングする仕組みです（参考：YouTube「福井県若狭町のマルチワーク」）。
「1つの会社を探すだけが移住の仕事探しではない」。この動画の指摘は、地方の仕事探しに対するイメージを大きく変える一言だと感じました。
④の地域おこし協力隊も具体的な数字が公開されています。任期は基本的に3年間で、収入の目安は年400万円前後。3年間である程度成果を残し、並行して起業の準備をする人が多いと紹介されています。
最近では副業を認める自治体も増えており、週休3日で協力隊の活動と個人の仕事を両立するケースも出てきているそうです（参考：YouTube「地方移住しても収入を下げない転職方法」）。
⑥のハローワーク活用については、実際に地方で働き方を変えた人の共通点として10項目が整理されています。
理想のライフスタイルを明確にする、生活費と収入のバランスを計算する、地域特化の求人を相談員から紹介してもらう、車の必要性を事前に調べる。この4つが特に上位に挙がっていました（参考：YouTube「ハローワークを利用して地方で働き方を変えた人の共通点」）。
6パターンのうち、どれを選ぶかで年収の動き方はまったく変わってきます。次の章では、①と②を実際に3回経験した人物の実数を見ていきます。
【実録】政令指定都市2社→中核市1社、3回のローカル転職で年収はこう動いた
結論を先に言うと、3回の転職で年収は上下に大きく振れながらも、最終的にはフルリモートへの移行で東京水準まで回復しています。
地方移住後の年収を実名の企業ではなく実数で公開している事例は、思った以上に少ないものです。
その中で、政令指定都市の企業2社と中核市の企業1社、合計3回のローカル転職を経験した人物の記録は、群を抜いて具体的でした（参考：YouTube「地方移住後の年収は本当に下がるのか」）。
1社目：東京から政令指定都市のWeb制作会社へ
面談段階からしっかり交渉した結果、前職と同水準の給与で調整してもらえたそうです。家賃はワンルーム9万円から1DK7万円へ下がり、毎月2万円の固定費削減。ボーナスや手当が出ない条件は東京時代から変わりませんでしたが、生活費が下がった分、手元に残るお金はむしろ増えたといいます。
2社目：政令指定都市内で福祉×ITの企業へ転職
年収は1社目からさらに30万円から40万円ほどアップしました。福祉業界は一般的に年収240万円から300万円の求人が多い中、IT要素が掛け合わさっていたことで、業界内では高水準の給与だったそうです。
ただしここで直面したのが車のコストです。政令指定都市でも公共交通機関だけでは不便で、大人1人1台の車が必須になり、税金・車検・駐車場・ガソリン代の維持費がかさんだと振り返っています。
3社目：さらにローカルな中核市の地元出版社へ
ここで年収は東京時代から一気に120万円ほど減少しました。しかもこれは残業代30時間分を含めた数字です。ボーナスも退職金もなく、月々の家計管理はかなり苦しかったといいます。
この120万円分の減収を埋めるため、東京の仕事を個人の副業として請け負い、平日の夜や休日を使ってクラウドソーシングをこなしていたそうです。「地方にいてもネット環境さえあれば東京単価の仕事を獲得できる」という一言が印象的でした。
現在：フルリモートで東京水準に回復
3社のローカル転職を経て最終的にたどり着いたのが、東京の会社に籍を置いたまま完全に遠隔で働くフルリモート勤務です。給与は東京水準のレンジに戻り、3社目の出版社時代から一気に年収が跳ね上がったといいます。
地元企業でいう部長クラス相当の年収で、ボーナスも福利厚生も東京基準。リモートワーク手当で自宅のWi-Fi代が賄えるほどの支給もあるそうです。
3社の転職を通した年収の推移をまとめると、次のようになります。
| 転職先 | 年収の変化 | 主な要因 |
|---|---|---|
| 1社目（政令指定都市） | 前職と同水準を維持 | 面談時の交渉 |
| 2社目（同・別企業） | +30〜40万円 | 福祉×ITの希少性 |
| 3社目（中核市） | -120万円 | ボーナス・退職金なし、地方相場 |
| 現在（フルリモート） | 東京水準へ回復 | 都心企業に籍を置いたまま地方在住 |
この実録から見えてくるのは、地方移住＝一直線に年収が下がる、という単純な図式ではないということです。転職先の選び方次第で上下に振れ幅があり、フルリモートという最後の一手で回復させることもできます。年収は下がるものではなく、動くもの。
ただし注意点もあります。求人の中には、フルリモートであっても「移住地の給与水準に準ずる」という条件の会社があるため、募集要項の給与体系は事前に確認が必須です。この確認テクは、記事後半の転職活動のコツで詳しく紹介します。
求人票に載らない地方中小企業のリアル
この章の結論は、求人票の情報だけでは職場の実態を判断できないということです。
年収の実数以上に気をつけたいのが、求人票だけではわからない職場の内情です。
地方の中小企業3社を渡り歩いた人物の体験談から、4つのポイントで整理します（参考：YouTube「求人表には載っていない地方企業のリアル」）。
①給与と評価の不透明さ
最初に入社した従業員80名ほどの地方IT企業では、なんと新卒より中途採用の方が給与が安いという逆転現象があったそうです。教育システムも整っておらず、仕事の評価は社長の一声で決まる不透明さがあったといいます。
②ホワイト企業にまつわる罠
2社目は東京に本社がある中小ベンチャーの地方支社で、定時退社が徹底された理想的な職場でした。ところがある日、本社主導のオンライン会議で複数の社員が突如解雇を言い渡され、最終的に会社ごと買収されて消滅してしまったそうです。
「支社がどれだけ働きやすくても、本社の経営方針次第で解雇や会社消滅のリスクがある」。この教訓は、地方支社への転職を考える際に見落としがちなポイントだと感じました。
③「地方＝ゆっくり働ける」という幻想
3社目の小さな出版社では、給与は低いのに仕事は山積みで、休日でもチャットが飛んでくる状態だったそうです。優秀な人から辞めていき、慢性的な人手不足に陥っていたといいます。
④情報収集で防ぐ
入社前の口コミチェックと、可能であれば職場見学が有効だと結論づけています。近くのコワーキングスペースで働く人の声を聞くのも、ネットには出ない地域のリアルな情報を得る手段としておすすめです。
求人票の偏りについても、別の一次情報が具体的な数字を示しています。地方メディア企業に転職した人物は、月収が東京時代より10万円ほど下がったと公開しています。
加えて、地方の求人は介護・福祉・経理・営業がほとんどで、クリエイティブ職はほぼゼロという偏りも指摘されていました（参考：YouTube「地方での仕事探しのリアル」）。
業種や職種にこだわらなければ、地方でも転職自体は可能です。ただし希望通りの仕事が見つかるとは限らない点は、事前に理解しておくべきでしょう。
マーケティングスキルは地方でどこまで通用するか
要点を先に言うと、マーケティングスキルは地方の求人票を探すのではなく、自分でスキルの持ち込み先を作ることで通用します。
私自身がマーケターだったこともあり、この章は個人的に一番気になっていたテーマです。専門職スキルの地方転用は、大きく3パターンに分かれると見ています。
1つ目はフルリモートで都心企業に所属したまま働く道です。40代でマーケティング職に就く方の転職活動記録が参考になります。
フルリモートワークが廃止されたことをきっかけに転職活動を始めたものの、地方在住かつフルリモート希望という条件を、エージェントから「転職市場では雑魚すぎるのかな」と自嘲気味に語っていたのが印象的でした（参考：YouTube「40代マーケター転職活動の実態」）。
20人ほどのエージェントと面談する中で、本気で向き合ってくれた担当者はわずか2人だったといいます。専門スキルがあっても、地方在住×フルリモート希望という条件の組み合わせ自体が、転職市場では狭き門になりやすいことがうかがえます。
2つ目は地方の実店舗・実案件にマーケティング専門スキルを持ち込む道です。私の周りでも、都心で培ったマーケティングノウハウをそのまま地方の集客に転用している人を何人か見てきました。
長野県で活動する@masuo340さんも同様で、「イベント成功は施策が全て」という言葉とともに、シェアハウスの運営やイベント企画に専門スキルを活かしていると投稿しています。都心のノウハウを、地方の実店舗や地域イベントに直接転用する働き方です。
3つ目は資産型の収入を構築する道です。地域おこし協力隊の経験者は、労働収入だけでなく資産収入を作ることの重要性に触れています。ブログを収益化し、Webマーケティングの知識を使った仕事を組み合わせることで、労働時間に縛られない収入源を作れると語っていました（参考：YouTube「地方移住しても収入を下げない転職方法」）。
3パターンに共通するのは、「地方の求人票に載っているマーケター職」を探すのではなく、自分のスキルを持ち込む先を自分で作っているという点です。地方の求人票には、そもそもマーケター職の枠が少ないという現実があります。
だからこそ、フルリモート・地域事業への直接転用・資産構築という3つの道が、実際に機能しているのだと理解しました。求めるべきは、待つ仕事ではなく作る仕事です。
収入を下げない・上げる転職活動の進め方
端的に言うと、求人票の文言確認・相場の事前調査・地方特有の商慣行の理解、この3つを押さえれば収入を下げずに転職活動を進められます。
ここまでの実例を踏まえ、収入を下げずに転職活動を進めるための具体的なコツを整理します。
コツ1：求人票の文言を確認する
フルリモート求人の中には、移住地の給与水準に準ずる条件のものが混じっています。募集要項や契約書に「移住地不問・東京水準」と明記されているかを確認してください。面接時に地方在住による給与変動の有無を直接質問しておくことでリスク回避ができます（参考：YouTube「地方移住後の年収は本当に下がるのか」）。
コツ2：有効求人倍率と自分の職種の相場を事前に調べる
札幌へ移住して転職した人物の体験記が参考になります。有効求人倍率は1倍台とされ、IT企業数は全国で2位クラスとのことです。
実際の転職活動では、書類応募20社超に対して面接に進めたのは10社、最終的な内定は3社だったそうです。2ヶ月強の転職活動期間だったといいます（参考：YouTube「札幌転職体験記」）。
コツ3：地方特有の商慣行を理解しておく
同じ体験記では、地方では「先に仕事を決めてから家を借りる」という不動産の慣行があると紹介されています。仕事が決まっていないと賃貸契約自体を断られるケースがあるそうです。
一次面接はWebで完結することが多く、最終面接のみ現地というパターンも一般的とのこと。交通費を負担してくれる企業もあると語られていました。
具体的にどの求人サイトを使うかは、職種や希望条件によって変わってきます。地方転職に強い求人サイトの比較は、こちらの記事で詳しくまとめています。
ハイクラス層でビズリーチの地方求人数が気になる方は、都道府県別に調べた記事も参考にしてください。
年収がいくら下がるのか、全体像を数字で知りたい方へ
地方移住による年収・家賃・貯金の変化を、実例つきで定量検証した記事があります。この記事の3社転職データとあわせて読むと、より立体的に判断できます。
移住前に確認すべき準備チェックリスト
結論としては、家賃・車の維持費・インフラの有無を数字で確認しておけば、移住後のギャップを最小限に抑えられます。
働き方と年収の見通しがついたら、最後に生活面の準備も具体的な数字で確認しておきましょう。
東京から大阪へ引っ越した事例では、2LDKの家賃が東京で30万円前後だったのに対し、大阪では10万円台半ばに下がったといいます。同じクオリティの家で比較すると平均5万円ほど安くなる計算です。
食費についても、1,000円以内で収まるランチが多く、日々の生活費が地味に下がったと語られていました（参考：YouTube「東京から大阪へ移住した記録」）。
四国へ単身赴任した事例はさらに具体的です。家賃は6万9,000円から5万1,000円へ、床面積は5倍近くに拡大。通勤時間は往復2時間から16分へ短縮されました。
年収は関東時代の約420万円から300万円台へ下がり、月換算でおよそ3万円のマイナスだったといいます。
それでも通勤時間の削減効果を「人生が体感10%長くなった」と表現するほど、総合満足度は高かったそうです（参考：YouTube「関東から四国へ転職体験記」）。
私たちも移住前、仕事の確定・車の維持費・病院や保育園の有無を一つひとつ確認してから動きました。
@magnuts_01さんも同様の指摘をしていて、『勢いで動くと「思ってたのと違った」となってしまう』と、仕事や車の維持費、病院・保育園を事前に調べておく重要性を投稿しています。
これらを踏まえ、移住前に確認しておきたい項目をまとめました。
- 希望職種の求人が、移住予定エリアにどれくらいあるか（有効求人倍率も含めて）
- フルリモート求人の場合、給与体系が「移住地不問」かどうか
- 車の維持費（税金・車検・駐車場・ガソリン代）を生活費に組み込んでいるか
- 家賃・食費を、都会と同じ条件で比較したときの実際の差額
- 病院・保育園など、家族構成に応じたインフラの有無
- 「先に仕事を決めてから住居を探す」地方特有の商慣行への理解
生活面の実体験・メリットデメリットをより広く知りたい方は、私たち夫婦の体験談もあわせてご覧ください。
移住前の準備を一つずつチェックしたい方へ
この記事で紹介した6項目に加え、私たち夫婦が実際に使った移住メリット・デメリット分析シートを無料で配布しています。仕事・住まい・生活費を自分の状況に当てはめて整理できます。
まとめ：「地方には仕事がない」で終わらせないために
「地方移住は仕事がない」という不安は、規模の一定ある地方都市であれば、多くの場合思い込みです。有効求人倍率のデータや、実際に3回の転職を経験した人物の年収推移を見る限り、仕事の有無よりも、どんな働き方を選ぶかの方が重要だとわかりました。鍵を握るのは、仕事の有無ではなく働き方の選択です。
正社員転職・フルリモート・マルチワーク・地域おこし協力隊・起業・ハローワーク経由。6つの選択肢のどれを選ぶかで、年収の動き方はまったく変わってきます。マーケタースキルのような専門職であっても、フルリモート・地域事業への直接転用・資産構築という道が実際に機能していました。
私自身、移住前は「マーケターとして地方でやっていけるのか」という不安を抱えていました。今こうして働き続けられているのは、選択肢を一つに絞らず、複数の道を並行して検討したからだと感じています。この記事の実例を、自分の状況に当てはめて考えてみてください。
よくある質問（FAQ）
Q1. 地方移住は本当に仕事がないのですか？
一定規模の地方都市であれば、有効求人倍率が全国平均を上回るケースもあり、「仕事自体がない」とは言い切れません。山口市の例では、全国平均1.15倍に対し山口県は1.36倍でした。ただし求人サイトに登録していない企業も多く、見える数字がすべてではない点には注意が必要です。
Q2. 地方移住で年収はどのくらい下がりますか？
転職先次第で振れ幅が大きいのが実態です。ある人物の実例では、1社目は同水準維持、2社目は30〜40万円アップ、3社目は120万円ダウンと、転職のたびに大きく変動していました。最終的にフルリモートへ移行することで、東京水準まで回復させています。
Q3. マーケティングスキルは地方でも通用しますか？
フルリモートで都心企業に籍を置く、地方の実店舗・イベントに直接スキルを持ち込む、資産型収入を構築する、の3パターンで機能している実例があります。地方の求人票にマーケター職そのものが少ないため、スキルを持ち込む先を自分で作る発想が求められます。
Q4. フルリモートで地方移住する場合、注意点はありますか？
求人によっては「移住地の給与水準に準ずる」という条件が含まれている場合があります。募集要項や契約書に移住地不問・都心水準と明記されているか、面接時に必ず確認してください。
Q5. 地方移住前に確認しておくべきことは何ですか？
希望職種の求人状況、フルリモート求人の給与体系、車の維持費、家賃・食費の実際の差額、病院や保育園の有無が主な確認項目です。地方では先に仕事を決めてから住居を探す慣行がある点も理解しておくとよいでしょう。
Q6. 地方の求人はどこで探せばよいですか？
ハローワークの地域特化求人、移住支援求人サイト、転職エージェントなど複数の経路があります。地方転職に強い求人サイトの具体的な比較は別記事でまとめていますので、あわせてご覧ください。
運営者情報
この記事は、東京から8世帯13人の限界集落へ移住した30代夫婦（娘一人の3人家族）が運営しています。移住して8年目、マーケターとして地方でどこまでスキルが通用するのかを実際に検証しながら働いてきました。
この記事のためにYouTube動画11本・X投稿39件を一次情報として収集・分析し、実体験とあわせて検証しています。詳しいプロフィールはこちらをご覧ください。
